モバイルファーストデザインとは｜7割がスマートフォンで見られる時代にやるべきこと

「YouTubeショートを始めたほうがいいとは聞くが、TikTokやInstagramと何が違うのかわからない」——そう感じている企業担当者は多くいます。プラットフォームの選択肢が増えた現在、どこに注力するかの判断が求められています。

本記事では、LIHが2,000本超のショート動画制作で得た知見をもとに、YouTubeショートが企業にとって有効な7つのメリットを整理します。あわせて、Z世代の購買行動データを交えながら、なぜ今YouTubeショートへの取り組みが重要なのかを示します。

YouTubeショート動画とは

YouTubeショートとは、Googleが運営するYouTube上で投稿できる縦型・短尺の動画機能です。最大3分までの動画を投稿でき、スマートフォンのYouTubeアプリ上で縦スクロール形式で表示されます。

2021年のグローバル展開以来、急速にユーザー数を伸ばし、2025年時点で月間アクティブユーザーは20億人、1日あたりの再生回数は700〜900億回に達しています（参照：YouTube公式統計）。

TikTok・Instagram Reelsとの違い

3つのプラットフォームはいずれも縦型ショート動画を主軸に置いていますが、ユーザー層と目的に違いがあります。

プラットフォーム	主なユーザー層	強み	企業向けの特徴
YouTubeショート	10〜40代・幅広い	検索との連動・長尺動画への導線	SEO効果・資産として蓄積できる
TikTok	10〜20代中心	バイラル拡散力	認知拡大・トレンド活用
Instagram Reels	20〜30代中心	ビジュアル訴求・購買連動	EC連携・ブランディング

TikTokやInstagramリールとの最大の差は、Googleの検索エンジンとの連動性です。YouTubeはGoogleが運営しているため、ショートで投稿した動画が検索結果に表示されるケースがあります。この点が、他のプラットフォームにはないYouTubeショート固有の強みです。

YouTubeショートだけが持つ構造的な強み

YouTubeショートは、ショート動画を起点に長尺動画やチャンネル登録へとつながる導線を持っています。

TikTokで人気が出てもアプリ外への誘導が制限される一方、YouTubeショートは同一プラットフォーム内でより深いコンテンツへの回遊が起きやすい構造です。

短い動画で興味を持ったユーザーが、過去の長尺動画や事例紹介へと自然に移行するルートを設計できます。

企業がYouTubeショートに取り組む7つのメリット

YouTubeショートが企業にとって有効な理由は、単に「流行しているから」ではありません。

SEO・コスト・資産性の3軸すべてで優位性がある点が、他のショート動画プラットフォームとの差です。以下に7つのメリットを整理します。

1. Google検索と連動して発見されやすい

YouTubeはGoogleが運営しているため、YouTube上の動画がGoogle検索の結果に表示されることがあります。

「〇〇 やり方」「〇〇 比較」など、情報収集目的の検索で動画が上位に表示されるケースが増えており、テキスト記事と動画が競合するキーワードも存在します。ショートを継続的に投稿することで、検索経由の流入を記事とは別に獲得できる可能性があります。

2. 長尺動画・チャンネルへの導線になる

シショートを見て興味を持ったユーザーが、同じチャンネルの長尺動画や事例紹介動画へ移行するルートを設計できます。

TikTokやInstagramは外部サイトへの誘導に制限がありますが、YouTubeはプラットフォーム内で深い情報への導線を自然に作れます。30秒のショートで課題を提示し、詳細は10分の解説動画で伝えるという構造が機能しやすいです。

3. 広告費ゼロで継続的な流入が作れる

リスティング広告は出稿を止めた瞬間にアクセスがゼロになりますが、YouTubeショートは一度投稿すれば再生・発見が継続します。

アルゴリズムによってタイムラインに表示される仕組みのため、投稿後も視聴される可能性があります。LIHが支援する中小企業でも、投稿から数ヶ月後に特定のショートが流入源として機能し始めたケースがあります。

4. 既存の動画素材を再利用できる

すでに長尺の紹介動画や事例インタビューを持っている場合、そこから切り出して編集するだけでショートを量産できます。新規撮影なしで制作コストを大幅に抑えられる点は、リソースが限られる中小企業にとって特に重要なメリットです。

1日の撮影素材から10〜15本のショートを生成する方法は、LIHが支援する企業でも実践しているアプローチです。

5. 他プラットフォームより競合が少ない

TikTokやInstagramリールと比べると、YouTubeショートに本格的に取り組んでいる中小企業はまだ少数です。競合の少ない今のうちに参入することが先行者優位につながります。TikTokが飽和する業種でも、YouTubeショートでは上位表示や発見されやすい状態を作りやすい傾向があります。

6. 低コストで始められる

スマートフォン1台で撮影・編集・投稿まで完結できます。初期投資なしで始められる点は、動画制作の経験が少ない企業にとって参入障壁が低い理由です。

外部に編集を依頼する場合も、フリーランスであれば1本5,000〜15,000円から対応できます。まず既存素材で試作し、効果を確認してから本格投資に移行するアプローチが現実的です。

▶︎関連記事：ショート動画制作の単価・費用相場｜依頼先別の料金比較と選び方

7. SEO・LLMOとの相性が高い

GoogleはYouTubeの動画コンテンツを検索評価の一部に組み込んでいます。さらに、ChatGPTやGeminiなどのAI検索（LLMO）でも、YouTubeの動画が参照されるケースが増えています。

テキスト記事・ショート・長尺動画を組み合わせることで、検索・AI検索の両方からの流入を狙える体制が作れます。この組み合わせに取り組んでいる中小企業はまだ少なく、現時点では先行できる余地があります。

【暫定データ】Z世代のショート動画視聴・購買行動実態

※本セクションは2026年6月実施予定のLIH独自アンケートデータで更新します。現時点では先行する外部調査を参照した暫定データを掲載しています。

LIHは2026年6月、イベントに来場した10〜20代50名を対象に「Z世代のショート動画視聴・購買行動に関する実態調査」を実施する予定です。視聴習慣・購買への影響・信頼性の判断基準・企業への印象など全12問を予定しており、アンケートが完了し次第、本セクションを自社一次データに差し替えます。

なぜZ世代データがYouTubeショートの優先度を上げるのか

Z世代はテレビCMや検索広告よりも、ショート動画を通じて商品やサービスを知るケースが増えています。企業側がこの流れに対応できているかどうかが、ブランドの印象にも影響します。特にYouTubeは10〜40代と幅広い層に利用されており、TikTokのように特定の年齢層に偏らない点が中小企業にとって扱いやすいプラットフォームです。

外部調査から見えるショート動画と購買の関係

2025年の調査によると、約8割の消費者が「商品やサービスを知るなら短い動画が良い」と回答し、9割近くが「動画を見て購買を決めた経験がある」としています（参考：3T’s調査）。

Star Creationの「ショート動画白書 vol.3」では、ショート動画ユーザーのうち約7割が購買に影響を与えると回答しており、視聴から購買への流れが数字で示されています。

一方で、株式会社OASIZが2025年4月にZ世代400名を対象に実施した調査では、一目で広告とわかる動画の魅力度は最も低いという結果が出ています。

自然な演出でトレンドを取り入れた動画が購買行動につながりやすく、広告的な作りでは効果が下がることが示されています。

また、サイバー・バズとデジタルインファクトの共同調査によると、2024年の縦型ショート動画向けインフルエンサーマーケティング需要は246億円・前年比137%と急成長しています。

企業がショート動画への投資を本格化させている実態が数字に現れており、競合他社が動き出す前に取り組むかどうかが差別化につながります。

YouTubeショートを始める前に確認すべき3点

メリットを理解した上で始める場合でも、準備なく投稿を始めると継続できずに止まるケースが多くあります。取り組む前に以下の3点を確認しておくことで、無駄なく始められます。

1. 投稿頻度の設計

YouTubeショートはアルゴリズム上、継続的な投稿がチャンネルの評価に影響します。週1〜2本を継続できる体制を先に設計してから始めることが重要です。

月に数本だけ投稿して止まる状態を繰り返すより、少ない本数でも継続できるペースを守る方がチャンネルの成長につながります。担当者を決めて、撮影から投稿までのフローを事前に決めておくことを推奨します。

2. 既存素材の棚卸し

新規撮影から始める必要はありません。過去に撮影した動画素材・社内の業務風景・商品の制作過程など、すでに手元にある素材を整理することが先決です。

スマートフォンで撮影した動画でも、編集次第でショートとして十分な品質に仕上がります。LIHが支援する企業の多くは、既存素材の棚卸しから始めて初月から投稿できる状態を作っています。

3. チャンネルの統一感

ショートを含む動画全体で、チャンネルとして何を発信するアカウントかが伝わる状態を作ってください。テーマが散漫なチャンネルはアルゴリズムに「専門性がある」と認識されにくく、おすすめに表示されにくくなる傾向があります。

業種・ターゲット・発信テーマの3点を事前に決めてから投稿を開始することが、早期に効果が出やすい体制につながります。

【Cross Talk】経営×現場の視点

よくある質問

Q. YouTubeショートとTikTok、企業はどちらから始めるべきですか？

ターゲット層によって判断が変わります。10〜20代への訴求が主目的であればTikTokが向いていますが、幅広い年齢層へのリーチやSEO効果・長尺動画との連動を重視するならYouTubeショートが適しています。

中小企業でリソースが限られている場合は、YouTubeショートから始めてチャンネルを育てながらTikTokに展開する順番が現実的です。

もちろん、Instagramなどを活用する手段もあります。

それ以外にも、以下の動画プラットフォームが活用できることを覚えておきましょう。

Q. 再生数が伸びない場合はどうすれば良いですか？

最初の1〜2ヶ月は再生数が伸びにくい期間として想定してください。チャンネルの評価が積み上がるまでに時間がかかるためです。

改善の手順としては、まずタイトルと冒頭3秒の見せ方を変えること、次に投稿するテーマを絞ること、の2点から着手することを推奨します。再生数が伸びている動画の構成を参考にしながら、仮説を立てて試行を繰り返す姿勢が重要です。

Q. 企業アカウントでショートは効果がありますか？

取り組み方次第で効果が出ます。広告のように見える動画より、業務の裏側・スタッフの紹介・製品の使い方など「人や現場が見えるコンテンツ」の方が視聴者の反応が良い傾向があります。

LIHが支援するクライアントでも、採用目的で始めたショートが問い合わせ増加につながったケースがあります。目的を明確にした上で、継続的に投稿することが成果につながる条件です。